読売新聞社説「格差拡大は資本主義の宿命か」
昨日（1/25）のエントリーで、トマ・ピケティ著『21世紀の資本』に関する話題を書いたばかりですが、1/26の朝刊でも社説に取り上げられていました。
社説の内容はどこかで読んだような意見でしたので、そんなに目新しいものではなく、まあそうかなという感じでした。（社説の内容は割愛します）
ただちょっと気になったのは、文章に社説らしい力強さを全く感じなかったことです。
なぜなのかとちょっと考えて分かりました。
社説の筆者は『21世紀の資本』を実は読んでいないのではないかという疑惑です。
（私もこの本を読んだ訳ではなく雑誌の解説記事を読んだだけなので、「おまえが言うな」と言われそうですが）
そう思った部分を引用すると・・・
株式や不動産などの資産から得られる利益の伸びが、賃金上昇率を上回っていたことが分かったという。
文末の伝聞表現が気になります。
自説を裏付けるために都合のいいデータを選んでいる、といった指摘もされている。
読んでいれば作為的かどうか分かりそうな気がします。
そもそも、報酬が従業員の数百倍の経営者も珍しくない米国より日本の格差は小さいなど、国によって状況は大きく異なる。税制を同列に論じるには無理がある。
これは当たり前なので、ピケティ氏はそんな主旨のことは言ってないのではないかと思います。
もし、読まれていたらすみません。ただ、社説を読んでいてそう感じました。
疑惑の真偽はどうでもいいのですが、ここで言いたかったのは、自分がインプットした情報を説得力のある文章で表現するのは難しいなと、あらためて思った。そういうことです。
ではまた…
